ユニバーサルデザインを考慮する対象

■色覚障がい者

日本では約320万人の方が色覚に障がいがあると言われています。色覚障がいは日本人男性の20人に１人、女性の500人に１人の割合で現ると言われてます。

色覚障がい者には、隣接する色がわかりにい場合があります。

色覚に障がいのある方には、このように見えている場合があります

■高齢者（白内障）の方

加齢性白内障の場合、40代では全体の約40％、50代で約65％、60代で約75％、70代では約85％にも上ると言われています。現在、日本の人口の半分以上が40歳以上です。高齢化社会は、メディア・ユニバーサルデザインが重要になる時代です。

明度の高い色や、明度差のない配色は、とても見づらいようです。また、白内障は光量過多になる場合があり、細い線が飛んで見えます。

高齢者（白内障）の方には、このように見えている場合があります

■子供・外国人

日本に入国する外国人は、年々増加しています。日本に滞在するすべての外国人が、日本語を読み書きできる訳ではありません。とくに、危険を知らせるものや、生活の妨げになるものには、難しい言葉を避け、できるだけ優しい言葉遣いで表現するといった配慮が必要です。

メディア・ユニバーサルデザイン

メディア・ユニバーサルデザイン５原則

人によって見え方が違うことを認識し、より多くの人に伝わるように工夫することが「メディア・ユニバーサルデザインの実践」なのです。

色の組み合わせを考えます

色覚障がいの方にも見やすく、区別しやすい色の組み合わせや区切り方を考える必要があります。

読みやすい書体を使います

ユニバーサルデザイン（UD）の考え方に基づき、より多くの人へ適切に情報を伝えられるよう配慮した見やすいユニバーサルデザインフォントを採用しています。

ユニバーサルデザインが
必要とされる機関

教育機関

教育機関／出版社／教材メーカー／玩具メーカー など
教材・玩具などは、子どもでもわかりやすい情報の見せ方が必要です。また外国人・障がい者向けの物も、対象者に情報が困難なく伝わる工夫が必要です。

公共性の高い機関

教官公庁／公共交通機関／新聞社／電力・ガス・水道／病院／公共施設 など
新聞、地図、看板など、多くの方が必要とし目にするものは、誰に対しても公平に情報が伝わることが必要です。

危険・用法を告知する機関

教薬品／食品／機器の取り扱い／建築・製造現場／標識類／ハザードマップ類 など
薬品や、食品類の使用法は、情報の伝達間違いが、体に影響を与えることもあります。重要な情報には特に配慮が必要です。

情報の公平性が求められる機関

企業のIR情報／金融機関／生保・損保会社 など
金融・保険の約款は、加入者の権利や財産の保全にかかわるため、明確に分かりやすくする必要があります。

※参考資料:全日本印刷工業組合連合会「メディア･ユニバーサルデザインガイドライン」より